ウェブマーケティング

Googleの検索結果上位サイトに、信憑性があるとは限らない

投稿日:2019年10月4日 更新日:

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徳本です。

SEOについて勉強していると、検索結果の上位に表示させるためには、以下のようなことが必要だとされているとわかります。

  • 「専門性」
  • 「網羅性」
  • 「信頼性」

たとえば、「作家が小説の書き方全般について解説しているブログ」がこの3要素を満たしたサイトに該当します。

“作家”というプロの人間(専門家)が、小説の書き方や文章技法全般(網羅性)を掲載している(信頼性)わけですから。

しかし、これら3要素を満たしているサイトだけが上位表示されるというわけではありません。

検索結果上位サイトだからといっても、“信頼できないサイト”や“自称専門家が書いたフェイクニュース”が存在しているからです。

今回はGoogle検索結果の上位に来たサイトが、必ず信頼できるわけではないということについてお伝えします。

WELQ問題の衝撃とGoogleアルゴリズム「改善」

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かつてインターネット関連企業、DeNAが運営していたキュレーションサイト、「WELQ」が大きな問題となりました。

このWELQは医療・健康に関する情報を扱っていたサイトでした。

しかし記事内の文章や写真はほかのサイトから盗用されたものであり、「死にたい」というキーワードを狙って、転職サイト(広告収入狙い)への誘導が行われていたことも倫理的な問題となりました。

この件以降、Googleは検索アルゴリズム(“検索順位を決めるシステム”とほぼ同義)を改善し、以前よりもユーザーにとって使い勝手のよい、「信憑性のあるサイトを上位表示させる」と宣言したのです。

しかしこれでGoogleの検索上位にされるサイトが、“信憑性のあるもの”だけになったかというと、そうではありませんでした。

Googleの検索上位に表示され続ける、悪質なデマ情報

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たとえばこちらのニュース。

もう今年(2019年)から見て2年も前の記事ですが、WELQの件があった以降もGoogleの検索結果では、誤った情報を含む記事が上位に来ていたんですね。

このニュース内で問題となっているのは、2017年11月5日にアメリカ・テキサス州で発生した銃乱射事件に関して、誤った情報を載せた記事がGoogle検索の上位に表示されていたということ。

大勢の人命が奪われた事件の情報は、大衆が犯人に対する憎しみを抱くきっかけにもなり得ます。

もしそこに誤った情報が載せられ、広範囲に拡散してしまったら、それこそ無関係の人間が誹謗中傷される、暴力を振るわれる、殺されるなど、取り返しのつかないことになる可能性だってあるのです。

もっともこのニュースは、“アメリカで起こった出来事に関するフェイクニュースが、英語版Googleで拡散した”ことを伝えているものです。

“日本語版Google”を対象とした先のアルゴリズム改善の有効性について論じる材料としては、少し不適切かもしれません。

しかし日本語版Googleでも確かに、偽情報が検索上位に表示されています。

こちらの中古車輸出業者のサイトでも触れられていることですが、「車の買取相場」というキーワードで検索すると、現在、“中古車一括査定サイト”関係のページが出てくるようになっています。

ところが、中古車一括査定サイトは全くあてになりません。

以前私は上記のサイトを参考にし、そのことを記事内で少しだけ触れました。

中古車買取業界の実態 「車の下取り」をやってはいけない

“相場がわかる”というのもデタラメで、ユーザーは運営者の広告収入目的で、一括査定サイトに誘導されているんですね。

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また最近では国際問題に関する情報でデマを流し、広告収入を得ようとする悪質なサイトと悪辣なその運営者が存在していますが、それらもGoogleの検索結果の上位に載ることも。

以下はその一覧とデマをまとめたサイト、及び悪質なまとめサイトの運営元について書かれたネット記事です。

Wikipediaについては誰でも編集できることから、信憑性を疑う人も増えてきたようですが、Google検索で上位に来るサイトに対する大衆の警戒心は薄いようです。

ネットで情報を発信する者が気をつけるべきこと

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過激だったりインパクトがあったりする情報の場合、拡散される傾向が強いといえます。

特にネットという媒体は情報に手軽に触れることができるからか、その信憑性に対する警戒心が薄くなりがちです。

結果、デマや恣意的な解釈に基づく情報が載ったサイトでも、来訪者数が多くなり、リンクが集まっていけば、真偽は関係なしにGoogle検索で上位に表示されてしまうのです。

Googleの検索アルゴリズムは、あくまで情報量やページの読み込み速度、読みやすさ、記事の内容が詳細で網羅性があるかどうかを基準にしており、情報の真偽を見極める力はないのです。

そして虚偽の情報を発信した人間は責任をとることもなく、それを続け、偽情報に引っかかった人はそれを拡散し、国がおかしくなっていくという現状。

この現状に抗うには、サイトの運営側が正しい情報を発信し、情報を仕入れる側もそれが真に正しい情報であるかどうかを見極めることが大切です。

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また事実に基づいていたとしても、“恣意的な解釈”や“自説に都合の悪い情報に触れない”、“最初から結論を出し、それに合わせて情報を集めている”ものにも注意が必要です。

そのなかには大手新聞社や、大手ネットニュースメディアが含まれている場合もあります。

それらも著者や企業の思い込みや崇拝対象に人を誘導させようとしているので、実態は“フェイクニュース”と、ほぼ変わりがありません。

まとめ

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今回はGoogleの検索上位に来るサイトが、必ず信用できるわけではないことについて、述べました。

各サイトの運営者は検索順位が低いからといって、恣意的に解釈された情報やデマを載せることなく、堅実に正しい情報を蓄積していくことが大切ではないでしょうか。

偽の情報に踊らされると、人を誤ります。

サイト閲覧者も情報をよく吟味して適切に取捨選択し、正しい情報を手にするよう心がけてみてください。




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